リストラよりも成果報酬制・・・
もうすぐ、75歳になろうかという経営者です。
初めてご相談に来られてから、3年が過ぎようとしていますが、ここまで絵にかいたような経営改善をされてきました。
前向きに新しい知識を身に付け、ご自身が先頭に立って取組んでこられましたので、極めてスムーズに展開をしているのです。
その中でも、特筆すべきは、成果報酬制を導入したことによる労働効率のアップだと思います。
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もうすぐ、75歳になろうかという経営者です。
初めてご相談に来られてから、3年が過ぎようとしていますが、ここまで絵にかいたような経営改善をされてきました。
前向きに新しい知識を身に付け、ご自身が先頭に立って取組んでこられましたので、極めてスムーズに展開をしているのです。
その中でも、特筆すべきは、成果報酬制を導入したことによる労働効率のアップだと思います。
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経営改善は難しいものです。
経営改善という作業自体が簡単ではないのですが、取り巻く関係者が更に問題を難しくします。
経営改善は、専門家に依頼することが多いのですが、その専門家の作成する計画が問題なのであり、それを信じて経営改善に取り組むから、最悪の結果を招くことになるのでしょう。
えっ、どうして・・・?
なぜ、この状況でそんなことを考えるの?
まだ、経営改善に取組んでもおらず、経営危機を打開する様々な方法は残されているのです。
そんな、何もしてない状況で、何故、経営を諦めようとされるのでしょうか・・・?
昔、定価というものがありました。
多くの商品が、この金額で売るように販売価格として決められていたのです。
定価として決められた金額よりも、低い金額で売れば値引きということになり、買った方は得をした気分になれたものです。
ところが、最近は、希望小売価格やオープン価格といったものが氾濫し、掲示されている金額が高いのか安いのか判らなくなってしまいました。
節操のない表現ですが、経営危機にも、流行があるのかもしれません。
その時折の経済環境に、業界によって適性があるように思います。
それは、好景気か不景気なのかに関わらず、業界ごとで業績に如実に傾向が表れてくることがあるからです。
もちろん、企業の努力や資質により、同じ業界とはいえ業績に差は出ますが、ご相談いただく件数を調べると明らかな傾向として見えてきます。