経営は、経営者次第で大きく違うものになります。
経営危機では、経営者の対応次第で、全く異なった結果になってしまいます。
特に、現在の経営形態への拘り方次第で、結果は天国と地獄ほどに異なったものとなってしまうものなのです。
経営者には、常に冷静に経営の現状を俯瞰し、状況に合わせたフレキシブルな対応が求められるのでしょう。
経営者のAさんとBさんの会社は、同じ業種で同程度の規模であり、経営状況は芳しくなくて資金繰りが厳しいことも似通っています。
そして、両社長ともに、現状を改善すべく全力で取り組んでおられました。
ところが、会社の経営維持についての捉え方や対応によって、全く異なった結果になってしまったのです。
Aさんは、現会社では、将来的な展開は困難と考えられました。
そして、事業だけは守ろうと専門家に相談し、第二会社方式を選択されたのです。
会社を分割して、事業をスポンサーに譲渡し、過剰な債務は免除してもらう方法になります。
現在の会社は最終的に法的整理しますが、事業は継続できて従業員の雇用も守れ、Aさん自身も連帯保証債務が免除され、前向きに新たな人生を踏み出すことができるでしょう。
Bさんは、必ず業績は回復して再生できると確信し、諦めずに取り組まれました。
可能な限りの資金繰り対策も実施して、現会社を維持するため全力で取組み続けられたのです。
しかし、業績は改善することなく悪化を続け、資金繰りもどんどん難しくなっていきます。
結果として破産するしかなくなって、取引先や従業員にも迷惑をかけることになってしまったのです。
このAさんとBさんの結果の違いは、あまりにも大きすぎます。
お二人とも、全力で再生に取り組まれ、経営者の責任を果たそうとされました。
ただ、現会社の継続についての判断が異なっただけなのです。
その判断において、『冷静な経営状況の判断』，『可能な選択肢の確認』，『最善の選択肢への取組』、この三点への対応が根本的に違ってしまったのではないでしょうか。
経営者は、常に冷静に経営の現状を俯瞰し、状況に合わせてフレキシブルな対応をする必要があるということではないでしょうか・・・。
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