経営危機を打開したいなら、チャレンジしてみてください。
経営に不安を感じた時の、対応方法があります。
現状の厳しい経営状況を把握し、経営危機の深刻度も理解できます。
現況における取り組みの可能性や、最善の経営危機打開の方法も見つかるのです。
数多くの事例を根拠に、簡単な手続きで導き出されますので、概要をご紹介したいと思います。
経営が悪化した経営者は、大きな不安を抱くことになります。
その不安とは、今後、どうしていいのか分からないから、そして、どうなってしまうのか分からないことから発生するのだと思います。
そうであるのなら・・・不安を解消する方法は見えてきます。
現在の正しい経営状況を把握して、今後の取組むべき方向を理解できれば、自ずと不安は解消できて、経営危機の打開に向けて動き出すのでしょう。
しかし、これが簡単なようで難しいようで、今まで具体的に方法が存在しませんでしたが、簡単に導き出せる方法を、経営診断テストとして作成することができました。
過去２０年間、１４００件を超える経営危機打開に関するご相談の実例データーをベースに、質問の内容をYES/NOチャートで進め、取り組むべき方向と手段までを導き出すことが可能な方法になります。
非常に簡単に取り組める方法であり、経営危機打開コンサルタントとしての集大成だともいえる内容になっていますので、概要をご紹介したいと思います。
少し長く、難しいかもしれませんが、経営危機を打開するために最後まで読んでみてください。
まず、判断基準となる質問の内容の①～⑥と、現在の経営状況と取り組むべき方向性の㋐～㋖については、前回のブログを参照してください。
今回は、㋐～㋖(深刻度の軽い順)について、代表的な内容をご紹介します。
最初は、㋐の健全な経営状況についてです・・・
判断の基準としては、現状の収支が黒字で、今後も黒字の確保が予想され、資金繰りに問題がなければ、健全な経営状況ということになります。
経営危機的には、何の問題もない状況ですが、真面目で心配性な経営者が不安になられ、この状況でご相談に来られることも珍しくはありません。
その様な時には、取り組むべき方向性として、経営維持の予防知識を習得するとともに、６か月程度の月次の資金繰り表を作成して常に経営者が把握されることをお勧めしています。
㋑の軽度の危機的な経営状況について・・・
判断の基準は、現状の収支、もしくは今後の収支、どちらかで黒字が確保できない状況であること。
さらに、現状の収支と今後の収支が共に黒字でも、長期的な資金繰りに問題があれば、軽度の経営危機的状況だといえます。
経営の再生について、初期的な検討をする必要のある段階です。
取り組むべき方向性としては、経営危機での簡易的な知識を習得し、初歩的な経営改善と資金繰り対策に取り組む必要があります。
㋒の再生に取り組むべき経営状況としては・・・
判断の基準としては、現状と今後の収支に問題があり、資金繰りも長期的に確保するには対策が必要な状況であること。
そして、経営改善に着手していないか、未だ結果を出せていない状況ということになります。
経営の再生を目指して、具体的に経営改善に取り組む必要のある段階です。
経営危機打開に向けて取り組むべき方向としては、経営危機での知識を習得し、資金繰りを一定期間確保して、具体的な経営改善に取組んでください。
資金繰り対策としてリスケジュールは不可欠であり、万が一のことを考え、次のステージとしての第２会社を準備し、資産の予防的な保全についての検討も必要でしょう。
㋓の危機的な経営状況について・・・
判断の基準は、㋒と同様に、現状と今後の収支に問題があり、資金繰りも問題があって長期的に確保するには対策が必要な状況であること挙げられます。
そして、経営改善の着手に関わらず、経営者が現経営形態(事業体・会社)での継続・維持に拘っておられる状況だということです。
経営の再生が簡単ではない状況ですが、経営者の意志に沿って現経営形態での継続を図るとともに、事業の維持も同時に検討すべき段階です。
経営危機打開に向けて取り組むべき方向としては、経営危機での知識を具体的に習得したうえで、有事の資金繰りを実施して、経営改善に徹底的に取組んでください。
同時に、第２会社の活用を開始し、資産の予防的な保全についても取組むべきタイミングであり、現経営形態の維持ができなかった場合の次のステージに向けての準備をしてください。
㋔の事業維持を検討すべき経営状況になります・・・
判断の基準としては、現状と今後の収支に大きな問題があり、資金繰りは対策を実施しても長期的に確保するのが困難な状況で、経営改善も着手済みであることが挙げられます。
さらに、経営形態を変えてでも事業を維持することに経営者が拘っておられ、収益の確保を期待できる有望な事業がある状況になります。
現在の経営形態での継続が困難であり、事業の承継や維持対策、現経営形態の整理さえも視野に入れて検討すべき段階だといえます。
経営危機打開に向けて取り組むべき方向としては、第２会社などを活用して、事業の移管などを実施して、事業を維持し継続することになります。
そのために、有事の対策を実施し日繰り表の活用などで資金繰りを確保し、資産の予防的保全対策を具体化させてください。
㋕の重度の危機的な経営状況についてです・・・
判断の基準としては、㋔と同様に、現状と今後の収支に大きな問題があり、資金繰りは対策を実施しても長期的に確保するのが困難な状況で、経営改善も着手済みであることが挙げられます。
そして、経営者が、経営権を手放してでも事業を維持することに拘っておられ、収益確保のできる有望事業が存在する状況になります。
また、事業維持に不可欠な所有不動産のある箱物産業にとって、極めて有効な取り組みの方向だといえます。
現経営形態での継続を諦め、法的整理さえも視野に入れる必要があり、様々な手段により徹底して事業の維持を図るべき段階だといえます。
経営危機打開に向けて取り組むべき方向としては、最低限の経営環境を維持したうえで、事業譲渡や株式譲渡などによるM&A、そしてプレパッケージ型民事再生や事業譲渡後の破産さえも選択肢になります。
スポンサーの確保を最重要のテーマとして、債権放棄や保証債務の免除なども視野に入れて取り組んでください。
最後に、㋖の実質的経営破綻状況になります・・・
判断の基準としては、現状と今後共に収支に大きな問題があり、資金繰りは対策を実施しても確保が困難な状況で、経営改善も効果を得られないことが挙げられます。
そして、有望な事業もなくて、経営者が経営と事業の整理を容認されている状況になります。
継続が状況を悪化させますので、速やかに全てを終息させる必要のある、実質的経営破綻という段階になります。
経営危機打開に向けて取り組むべき方向としては、資産について最低限の予防的保全を図り、社会的弱者救済と生活の維持を確保してください。
そのうえで、法的手続きも選択肢として、経営と事業の整理に取り組むことになります。
以上が、現在の正しい経営状況を把握して、今後の取組むべき方向性を理解する概要になります。
まず状況を理解し、その状況に沿って取組むべき方向性を確認する流れについてはご理解いただけたのではないでしょうか。
実際は、経営診断テストとして、これらの内容をYES/NOチャートで活用をしておりますので、簡単に具体的な結果が得られるようになっています。
ブログの読者の方で、YES/NOチャートを活用した経営診断テストにチャレンジされたい方がおられましたら、是非、ご連絡をください。
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