スキーが大好きでしたので、若い頃は、毎年のように信州に滑りに行ってました。
信州は、日本のへその様な場所ですから、スキー場では様々な地域の言葉が飛び交っています。
長い、リフト待ちの間、大阪弁で仲間達と大声で喋っている我々の耳に、飛び込んでくる標準語にはジェラシーを感じたこともありました。
よく耳を澄ますと、地元の方言だけではなく、名古屋の方言や北陸の方言なと、様々な地方の言葉が飛び交っており、日本の広さち多様性を実感させられたものでした。
今年は、新規のご相談者の傾向が、通年とは随分と違うようです。
私の事務所は大阪の中央区にありますので、大阪を中心とした近畿地方のご相談者が多いというのは、地の利を考えれば当然のことだろうと思います。
しかし、最近は、遠方からのご相談者が増加し、関西で事業をされている方のご相談の割合が減少傾向にありました。
その様な傾向が拡大したのか、今年は、北は北海道から、南は鹿児島まで、全国からご相談をいただくようになっています。
通常は、弊社の大阪事務所にご来所いただきご相談をさせていただくのですが、ご相談者のご要望で事業所まで出張させていただくこともあります。
そんな出張で、今年に入って、北は青森のご相談者の会社にお伺いし、南は宮崎の事業所にもお伺いさせていただきました。
今秋には、北海道にもお伺いすることになっており、遠方に出張でお伺いできる機会が増えるというのは嬉しいものです。
できれば余裕を持って、せっかくの機会に観光もと考えるのですが、仕事だけに終始してしまうのが貧乏コンサルタントの出張の様です。
遠方といっても、やはり、名古屋を中心とする中京地方から東海地方を経て、東京を中心とする関東地方のご相談者が多い傾向になっています。
経済の比重からすると、この傾向は当然の結果なのでしょうが、全体として、新規のご相談件数が増加する中で、地元関西が、極端に減少するのはどうなっているのでしょうか。
何かあるのかと、不安を感じてしまいます。
地元関西では、既に相談者が一巡してしまったのか・・・
どこか、強烈なライバルでも現れたのか・・・
などと考えてしまい、仕事として、この理由を精査する必要があるのは間違いありません。
特殊な、経営危機を専門とするコンサルタントとして、地元の需要が減少するというのは寂しいものです。
現実問題として、関西のお客様は判り易くて、仕事の処理が容易だという事もあります。
新しいご相談者とご面談する場合、関西のご相談者の方が、事業や経営の実態が掴み易いという特徴があるのです。
経営者として、経営状況が厳しいという事実を第３者に伝えるというのは、プライドにおいてなかなか許せるものではありません。
ところが、関西のご相談者の場合、ご自身の厳しい経営状況を、包み隠さず素直に教えてくださるという傾向があります。
経営危機を打開するには、全ての現実を総論的に知る必要がありますから、関西のご相談者は経営の実態が正確に掴み易いので、対応が取り易い傾向があるといえるのです。
この、ご相談者が、正しい経営状況を開示していただくという点については、地域性が存在する様に思います。
日本は広いなぁと感じるのですが、地域により、いくつかのパターンに分かれる傾向があります。
関西地方は、ご紹介しましたように、初回のご相談から、一気に全てを話してくださいます。
中京地方のご相談者は、徐々に、小出しに、計画的にお話をしてくださるように思います。
東京を中心とした関東圏は、現実について開示していただくのに時間が掛かり、最後まで全てを話そうとされない傾向があると感じます。
九州地方の方は、ご相談の内容が、何故か経営危機全般ではなく、限定のご相談が多いため、経営状況についても断片的にしか開示していただけないことが多いようです。
余談ですが、日本海や東北地方など雪国の方は、まぁ諦めるということが嫌いなようで、頑張り続けられる傾向があるのではないでしょうか。
これらの傾向は、あくまでも私の事例から感じる傾向ですから、当然に例外も多いとは思います。
経営危機を打開するには、全体を理解したうえで、全てに目配りをしながら対策を実施する必要があります。
したがって、ご相談いただく場合は、最初から全てを教えていただくことで、より良い結果が得られるようになります。
まずは、ご信用をいただければと思います。
詳しい内容は、ホームページをご覧ください,
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