正しい経営状況を把握,当座の資金繰りノ確保,経営危機に対応する最低限の知識の取得はしました。
経営が悪化した原因についても理解をして、これで経営的土俵際から脱出するための準備は整ったといえるでしょう。
いよいよ、具体的な対応が始まるわけですが、取組みの方向性は全ての事例で同じ訳ではありません。
把握した経営の状況により、取組むべき方向性が決まり、それに向けての手続きも異なるのです。
土俵際の対応については、会社が再生できる可能性により、方向性は変わることになります。
ア,会社の再生が、十分に可能な経営状況なのか・・・。
イ,会社が再生できる可能性はあるが、整理しなければならない可能性もある経営状況なのか・・・。
ウ,再生できる可能性はなく、整理を考えるべき経営状況なのか・・・。
大きくは、経営状況により、上記ア~ウの3つに分類することができます。
以前の①~⑤のブログにおいてご説明させていただいた内容により、この分類の作業については、難しくはないと思います。
復習の意味も含め、キャッシュフローと資金繰り状況により、簡単に経営状況の把握をする方法は以下の様になります。
キャッシャフローがプラスであり、資金繰りもプラスを維持できのであれば、アの再生に取り組むことになるでしょう。
キャッシュフローがマイナスであり、資金繰りもマイナスで、改善の目途がたたない様な場合は、ウの整理を選択する事になります。
この2つ以外は、イに取組むことになると捉えてください。
実は、このイの選択については、この様な状況の場合はという、具体的な説明は難しくなります。
キャッシュフローも資金繰りもマイナスでウを選択することになりますが、もしもプラスに転換する可能性があるのならば、イの選択にするべきだと思います。
逆に、今はキャッシュフローも資金繰りもプラスでアを選択すべきであっても、今後は悪化しマイナスになる可能性があるのならば、イの選択にした方が良い結果を得られるのかもしれません。
したがって、イの選択条件については曖昧な規定になるのですが、アでもウでもない場合が、イの選択になるとご理解をしてください。
くどいようですが、この経営の土俵際という究極の状況においては、キャッシュフローと資金繰りを基準に経営状況を判断するようにしてください。
よく、膨大な費用と手間をかけて、様々な方面から経営状況の判断をしようという専門家がおられますが、これは経営状況判断については、意味のない無駄な手続きになると断言できます。
貸借対照表や損益計算書などの数値は、事業の結果を把握することができて、経営改善に取り組む段階において必要不可欠な数値ですが、経営継続の可否判断については、大きな影響を与える数値ではありません。
経営分析やデューデリジェンスなどは、貸借対照表や損益計算書の数値を加工した資料であり、経営改善については重要な資料となりますが、土俵際における経営状況の判断において参考にする意味はありません。
この状況においては、出来るだけシンプルに簡単な手続きで、確実な経営判断をするように心がけるべきなのです。
土俵際の状況において、対応すべき基本的な流れは以下の様になります。
① 正しい経営状況を判断する
② 当座の資金繰りを確保する
③ 再生に向けて経営改善に取り組む
④ 事業と人生の資産を保全する
⑤ 現事業形態の整理に取組む
諦めないという、大きなテーマに絡む①と②についてのご説明は終了しました。
次回からは、ア~ウの3分類に沿って、『経営改善』,『資産の保全』,『事業整理』について考えていきたいと思います。
詳しい内容は、ホームページをご覧ください, ↓ トップ経営研究所 ホームページ
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