なぜ、経営改善を、他人任せにされるのでしょうか。
今後の経営のための経営改善を、なぜ、自らが主体になって取り組もうとされないのでしょうか。
経営改善は、高度な専門知識など必要なく、経験のない素人でも、十分に取り組むことは可能です。
そして、自らが取り組んでこそ、良い結果を得られることができるのだと思います。
『経営改善』は、今や、当たり前の経済用語となっています。
随分とシステム化やマニュアル化もされて、一定のパターンで取り組まれるようにもなってきました。
作成される資料などは、見るからに複雑で難しそうな内容になっており、たしかに、素人では簡単に取り組めそうなものではありません。
しかし、ここまでの、資料が本当に必要なのでしょうか。
中小零細事業者の経営改善に、これだけ複雑で、理解することさえ困難な内容の資料が、本当に必要だというのでしょうか。
私は、これだけ膨大で無駄の多い資料は、逆に、中小零細事業者を混乱させ、健全な経営改善への取組みを阻害させてしまうように思います。
中小零細事業者の経営改善への取組みを、スムーズに進行させて成功に導くための資料ではなく、経営に不安を抱き途方に暮れている中小零細事業者を対象に、専門家が仕事として儲けるための手段としての資料でしかない様に思います。
経営改善への取組みは、他人任せにせず、自らが主体的に取り組んでこそ、良い結果が得られるものたといえます。
たしかに、専門家は高いスキルを持ってはいるでしょうが、当事者ではありません。
様々に情報を得て、経営内容もある程度理解したうえで資料を作成するのでしょうが、実態に即した内容になっているかは疑問でしょう。
判り易く表現すれば、見た目は立派な資料ですが、同規模の同業者であれば、そのまま通用する様な内容になっているということになります。
さらに、他人の作った資料は理解もしにくいもので、経営者がその資料をどこまで把握できるかも難しいところです。
また、専門家と対応するための、時間や費用も膨大に掛かることになります。
彼ら専門家が、経営改善計画等の資料を作成するために、経営者等に求めてくる負担は生半可なものではありません。
本業に支障をきたすほどに、経営者や担当者は手をとられて、振り回されることになるでしょう。
費用についても、デューデリジェンス(資産精査)や経営改善計画の策定に、それぞれ１００万円以上の費用を請求されるのは当たり前です。
さらに、３０万円を超える様な顧問料も月々に請求されることになります。
一部は助成金を受けられるとはいえ、資金繰りの厳しい状況において、これだけの費用の捻出は簡単なことではありません。
これで、よい結果が得られるのであれば、まだ納得もできるかもしれません。
しかし、私のご相談者の事例では、専門家に任せた経営改善は、ほぼ費用倒れの結果となって、依頼した経営者が満足される様な結果は、まず得られないようです。
本当に、経営改善により、再生を目指したいのであれば、自らが主体となって取り組まれるべきだと思います。
経営改善への取組みは、そんなに難しいものではなく、基本的な方法さえ理解すれば、誰でも取り組むことが出来ます。
また、経営改善は画一化されるべきものではありませんから、形式ばったルールに囚われる必要もなく、自らの環境に合わせて自らで考えれば良いだけの作業なのです。
そして、経営改善について、素人でも取り組める簡単な方法も多く存在します。
その中でも、最も容易で、効果の期待できる取組みが『ＣＡＰＤ表』と『ＳＷＯＴクロス分析』を兼ねて活用する方法だと思います。
どちらも、簡単な知識さえあれば、素人でも取り組める手法であり、問題点の把握や今後の方向性の確認、自社の特徴や取り巻く環境の把握も容易になります。
ご自身で取組まれれば、当然に費用も掛かりませんので、中小零細事業者の経営改善には適しているのではないでしょうか。
今後、機会があれば、『ＣＡＰＤ表』と『ＳＷＯＴクロス分析』について、具体的にご紹介もしたいと思います。
経営改善は、経営の現状を把握している当事者が、直接に取り組んでこそ、再生に向けての結果が得られるものだと思います。
無駄な時間と費用を掛けずに、効率的に取組まれることをお勧めいたします。
中小零細事業者の経営改善は、出来るだけ早い段階で、適正な手法をもって取組まれることがポイントです。
詳しい内容は、ホームページをご覧ください,
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